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ダイレクト・マーケティングの最重要法則。DMA－全米ダイレクト･マーケティング協会―元副会長フリーマンが著書でエドメイヤーのことばとして紹介している法則。意味は、ダイレクト・マーケティングの成否を決定するのは「顧客」、「商品」、「クリエイティブ」の三要素であり、その重要度は、比率でいうと「商品40%、顧客40%、クリエイティブ20%である」ということ。ダイレクト･マーケティング手法を使うプロモーションや通信販売をはじめたばかりの企業、失敗企業を見ると、一番率の低いクリエイティブ作業（カタログの表現や、イメージなど）に注力しすぎるために、他の重要な問題が見えなくなる傾向がある。

自社の顧客データベース。通信販売にとっては重要なリスト。日本通信販売協会加盟企業の平均顧客保有数は200万人に達する。100万人以上のハウス・リストを持っていないと総合的に商品を扱うことはむずかしいといわれている。
（→アウトサイド・リスト、コンパイルド・リスト）

パソコン通信ネットに加入して、情報の入手や会員同士の連絡を行うシステム。大手のパソコン通信ネットにはニフティサーブ、PC-VANなどがある。

多頻度利用顧客の重要さを端的に示すビジネス法則。売り上げ、利益の貢献度を調べると全顧客数の２０％の多頻度利用客が、８０％の売り上げや利益に貢献している傾向がある。単品通販では、とくにこの多頻度利用者を重視する展開が重要となることがわかる。実際、自社でこの比率を明確にすることで、販促経費の配分などを検証することが可能となる。

ピッキングリストにて品揃えされた商品、同梱物、サンクスレター等を梱包箱に入れる業務をいう。全てのアイテムの最終確認作業で重要な業務である。

パー・インクワイアリーの略。メディアを使って通信販売する場合、その支払い方法としてメディア費を支払わないで、売れた分の費用（販売手数料）だけを支払う方法。

企業向けのダイレクト・マーケティング。ビジネス・ツー・ビジネスの略語。この市場は成長が続く。

広帯域総合デジタル通信網。一本の回線で電話、FAX、コンピュータのデータなどを伝送できるデジタル方式のネットワークのこと。一本の回線で新聞約2000ページ分の情報を一秒で、しかも動画像やハイビジョン映像を高画質で送れる。通信販売メディアとして有力視されている。（→INS）

製品の欠陥により消費者等第三者が生命、身体または財物に損害を受けた場合には、製造業者が被害者に対して損害賠償責任を負うという法律。

商品にまつわる「いわれ」や「特徴」など各種の説明文が多い商品。その「いわれ」を「髭」と呼ぶ。「髭」がその商品の付加価値となり、その商品の販売に大きく貢献する。

顧客の注文ごとに商品を品揃えし、納品書・請求書・サンクレスター等を梱包箱に同梱する作業をいう。

通信販売でも一顧客が複数個購入する機会が多いため、物流加工場において品揃えだけを行う帳票が必要となる。その帳票をピッキングリストという。

文字図形情報システム。日本のキャプテン･システムはその一つの方式。

請求書を同封するDMのこと。通信販売やカード会社の請求書に同封する薄紙一枚のDM。郵送代が節約できる。

通信販売業界では単なる商品の配送費だけでなく、倉庫の運営費から配送費までをいう。

料金受信人払い電話。NTTの電話サービス。通販には不可欠。

KDDIの料金受信人払い電話。

カタログのテスト版。事前に少ない部数でテスト販売して、販売効果をチェックするもの。

通信販売では受注から商品揃え、発送、代金回収、その後のアフターサービスまでの一連の業務をフルフィルメントという。

クレームなどで返品があった際に、代わりに次回購入できる商品券を届ける方法。

購入した商品が受け取られないで返品される率。日本通信販売協会調べでは、2004年の会員の平均返品率は2.9％となっている。新規参入の場合は、5~10％になることもある。

運送業者が打出しているサービスで、物品を判取りなしで届けるサービスをいう。